张家口新能源开发有限公司

 新宿南エネルギーサービス(株)は、2013年10月1日に、ディーエイチシー新宿(株)を吸収合併して、さらにパワーアップしました。新生、新宿南エネルギーサービス(株)として、今後、次の3つの点に気をつけて会社経営をしていきたいと思います。
 まず最初に、「お客さまのために」ということです。「いつでも、いくらでも、ニーズに合わせて」をモットーに、お客さまに満足していただけるように努力していきたいと思います。
 次に、「安全で安定した熱供給を行う」ことです。私達のお客さまには、オフィス、百貨店、ホテル、病院、店舗と様々な用途のビルがいらっしゃいます。それぞれの用途に合わせて、私達は、24時間365日、熱の安定供給をしていきたいと思います。
 3番目に、「地域冷暖房の利点を活かし、地域の環境に真摯に取りくむ」ということです。地球温暖化の問題は、2011年3月11日の東日本大震災以降にエネルギー環境が大きく変わった後も、依然重要な課題です。地域冷暖房には、多様な熱のニーズをまとめて、1箇所のプラントで熱を効率的に作ることによる多くのメリットがあります。この特徴を最大限に活かして、私達も機器の高効率化、機器運転の効率化等によって、エネルギーを賢く使いながら、東京都環境確保条例に従ったCO削減やヒートアイランド対策の実施に向けて努力していきます。
 そして、「人に、社会に、スマイルエナジー」をコンセプトに、建物に必要不可欠な冷暖房を確保することによって快適な空間づくりに貢献するとともに、環境に優しい地域の街づくりを下支えしていきます。

科威特新能源开发瓶颈

新能源开发与利用论文

 1987年に日本国有鉄道(以下 国鉄)が民営化され、国鉄清算事業団が移行法人として旧国鉄用地の売却を担当することになりました。その際、地価が高騰していたため、更地ではなく建物も含めた開発計画をセットにして売却する手法をとることになりました。
 新宿南エリアは、このように旧国鉄用地の再開発により生まれ変わった街です。構想段階から、JR新宿駅に近いという好立地条件を活かした快適な都市空間を実現するために、熱需要の多い高層ビルにも対応する、効率のよいエネルギー供給システムの構築、すなわち地域冷暖房の導入は重要課題のひとつでした。
 当時、地域冷暖房計画を推し進めていた東京都とも連携をとりながら関係者との調整を行い、新宿マインズタワーの地下にプラントを設置することとし、1991年7月26日付で東京都環境保全局に事業計画を提出しました。国鉄清算事業団の子会社であるレールシティ東開発株式会社を筆頭株主とし、東日本旅客鉄道株式会社(以下 JR東日本)、小田急電鉄株式会社の3社の出資による熱供給会社「新宿南エネルギーサービス株式会社(以下 SES)」が誕生しました。
 同様に東エリアは、1992年7月に東京都に事業計画を提出しました。レールシティ東開発株式会社を筆頭株主とし、東京ガス株式会社、株式会社髙島屋、JR東日本の3社の出資による「ディーエイチシー新宿株式会社(以下 DHC新宿)」が誕生しました。
 2009年にレールシティ東開発株式会社が解散する際に、その所有する株式をSESとDHC新宿が取得しました。その時、持株比率の関係で、SESはJR東日本のグループ会社になりました。
 そして、2013年10月1日にSESがDHC新宿を吸収合併し、ここに東西の新宿南エリアを供給エリアとする、新生SESが発足しました。

长江新能源开发有限公司邮编

 SESは、新宿南口の東西それぞれのエリアにエネルギーセンターを配備することで、効率のよいエネルギー供給システムを構築しています。